デジタルギフトコードとは？
デジタルギフトコードとは、App Store & iTunes コード、Google Play ギフトコード、その他データチャージカードなどをオンラインで発行し、メールやLINE、Twitter、Instagram、その他SNSなどで贈るギフトサービスです。
コード発行から受け取りまで全てオンライン上で完結するため、商品券やプラスチック製のギフトカードのように物理的に商品管理する必要がなく、配送手配の必要もありません。また、オンラインで受け取ることができるので、ギフト商品が手元に届くまでのタイムラグもありません。
受け取ったコードは、コンビニなどで販売されているプリペイドカードと同じように、記載されているコードをお手持ちの iTunes／Google Play／Amazon それぞれのアカウントに登録（チャージ）することで、有料アプリやAmazon Prime、Netflix、Hulu、Apple Music、Spotifyなどの動画配信や音楽配信を始めとしたサブスクリプションサービス、ショッピングの支払いなどに充てることができます。
デジタルギフトコードの代表格
デジタルギフトコードの代表的なものとして、次の3つが挙げられます。
- App Store & iTunes コード
- Google Play ギフトコード
- Amazon ギフト券
これらは、ネット上で「ちゅんか」「アマギフ」などと略され利用者にも浸透している決済手段であり、App Store & iTunes コードはApple ID（iPhone、iPad、Macユーザー）に、Google Play ギフトコードはGoogle Playアカウント（Androidユーザー）に、Amazon ギフト券はAmazonアカウント（Amazonユーザー）にそれぞれコードを登録すると、コードの金額分がアカウントの残高として入金されます。
この残高は、例えば App Store & iTunes コードであれば、App Store、iTunes Store、Apple TV App、Apple Books での買い物に使用でき、他にiCloud ストレージのアップグレードや、Apple Music、Apple Arcade、Apple TV+、Apple TV チャンネル、Apple News+ などのサブスクリプションの支払いに充てることもできます。
また、Amazon ギフト券であればAmazonでの電化製品やゲーム機、食料品・日用品などの購入にも利用でき、コードの使い道はまさに千差万別です。
デジタルギフトコードを利用する人ってどんな人？
デジタルギフトコードは、特に動画や音楽などのサブスクやゲームアプリの課金ユーザーに重宝されており、App Store & iTunes コードや Google Play ギフトコードを利用したキャンペーンでは、その多くが男性ユーザーであることもわかっています。
例えば、2019年〜2020年に実施されたGoogle Playクーポンコードが受け取れるキャンペーンでは、応募者の約80〜90％が男性を占めており、年代では25歳〜44歳からの応募が全体の約70％と最も多く、デジタルギフトコードは働き盛りの男性に大きな需要があると考えられます。（バリューアディッド・ジャパン株式会社調べ）
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また、2019年に株式会社ICT総研が行った調査によると、定額制音楽配信サービスの利用者は有料・無料サービス含め2021年末には2,370万人に、定額制動画配信サービスの利用者は2,070万人に拡大すると予測されています。さらに、新型コロナウイルスの感染拡大によって家にいる時間が自ずと長くなっている今、音楽配信や動画配信に限らず、「あつまれ どうぶつの森」のオンラインマルチプレイが話題のNintendo Switch Onlineや、400タイトルを超えるPS4／PS3ゲームソフトを好きなときに好きなだけ遊ぶことができるPlayStation Plus、PlayStation Nowなどのゲーム関連の定額制サービス利用者数も大幅に増加していると考えられます。
こうした定額制サービスの利用者にとって、その支払いに利用できるデジタルギフトコードは「もらって嬉しいプレゼント」の一つになっているのです。
ICT総研の需要予測では、2018年末時点で日本国内の音楽配信サービスの利用者数は約1,980万人と推計される。1,980万人の利用者のうち毎月一定額の料金が発生する有料サービス利用者数は1,010万人、無料のお試しサービスなどを利用中の無料サービス利用者数は970万人となる。また、2019年末の時点では有料サービス1,140万人、無料サービス1,020万人で2,160万人に達する見込みだ。さらに2020年末には有料・無料サービス合計で2,280万人、2021年末には2,370万人に拡大すると予測される。
出典：ICT総研
インターネット回線などを活用した有料動画サービスの利用者が急速に増加している。映画、アニメ、テレビ番組などの動画コンテンツを定額制で利用できるサービスが増加して価格が下がってきた影響もあり、有料動画サービス市場の拡大が続いている。
2016年末（12月末）時点の有料動画配信サービス利用者は1,160万人で、このうち定額制サービスの利用者数は約4分の3にあたる890万人であった。2017年末には1,440万人の利用者のうち定額制サービス利用者は約5分の4にあたる1,180万人へと急増し、さらに2018年末には1,480万人へと拡大する。有料動画配信サービス利用者はさらに増え続け、2021年にはPPV利用者と合わせて2,360万人にまで拡大すると予測する。今後も定額制サービスの利用者増が顕著で、2021年には2,070万人に達する見通しだ。
なぜ今デジタルギフトなのか？
2008年に国内初のiPhoneとなる『iPhone 3G』が発売されてから10年以上が経過し、個人によるスマートフォン保有率は2018年時点で約65％、世帯における保有率は約80％とされています。（出典：総務省「通信利用動向調査」）
現在では、街中でスマホ片手に道を歩く人も増え、LINEやTwitter、Instagram、FacebookなどのSNSは、老若男女問わずオンラインでコミュニケーションを取る手段として定着しています。さらに2020年のコロナ禍では、『ステイホーム（おうち時間／STAY HOME）』『ソーシャルディスタンス（社会的距離／Social Distance）』といったこれまでとは違う生活を余儀なくされ、図らずもオンラインでのコミュニケーションが非常に活発になりました。
オンラインで注文しメールやSNSでコードのみを贈ることができるデジタルギフトコードは、物理的接触を最小限にできる新しい思いやりの形です。
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