まだまだ新型コロナウイルスが世界中で猛威をふるう中、日本では「新しい生活様式」として、マスク着用やソーシャルディスタンスなどの対策を講じながら経済活動を再開させていますよね。みなさんは「新しい生活様式」にはもう慣れましたか？企業であれ個人であれコロナの感染拡大前と同水準に戻すのはなかなか難しいところではありますが、「戻らないのであれば自らが変化していくしかない！」と、前向きな気持ちで共存していきたいですね。
そんな日々刻々と変化していく生活の中で必要とされるサービスもまた多様化してきています。非接触決済サービスが拡大したり、お中元やお歳暮といった企業間の季節の挨拶などの贈り物もデジタル化が広まっているのを実感されている方も多いのではないでしょうか。
一口にデジタル化といってもその方法はさまざま。「うちの会社はなかなかデジタル化できていないな…」と頭の片隅でぼんやり考えている方に、今回は『ギフデジ』がご提案したい with コロナ時代に対応できるデジタルギフトについて少しお話したいと思います。
Amazon、楽天などEC利用状況
2020年4〜5月の緊急事態宣言下において、ネットショッピングを利用する機会が増えたという方も多いかと思います。自宅にいながら商品を検索・選択し、クレジットカードなどで決済。あとは自宅で商品が届くのを待つだけ。Amazon（アマゾン）や楽天などのECモール・ECサイトは、人との接触を可能な限り避けられる買い物の仕方であり、withコロナ 時代にはなくてはならない存在と言えるでしょう。
総務省が令和元年9月末に実施した調査によると、国内におけるインターネット利用者の割合は89.8%となっており、特に6〜12歳及び60歳以上の年齢層での利用割合が非常に伸びていると言われています。インターネット利用目的・用途では「電子メール（76.8％）」の割合が最も高く、次いで「情報検索（75.6％）」「SNS（69.0％）」となっており、「商品・サービスの購入・取引」については55.8％という結果が出ています。（出典：総務省「令和元年通信利用動向調査」）
また、2019年6月に視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社が発表した「オンラインショッピングサービスとフリマサービスの利用状況」において、2019年4月時点のPCとスマートフォンの重複を除いた「トータルデジタル」のオンラインショッピングサービス利用者数は、Amazonで5,040万人（前年同月比＋10％）、楽天市場で4,804万人（同＋8％）と大きく利用者数を伸ばしています。（出典：ニールセン デジタル株式会社「ニールセン ECサービスの利用状況を発表」）
このように、現在ではコロナの影響もあり年齢問わず多くの方がネットショッピングを利用されるようになりました。Amazon、楽天、Yahoo!といった3大ECモールのどれを選択するのかは人それぞれで好みがあるようで、それは言わば「あのブランドのあの店舗が好き！」といった実店舗で感じるそれと同じなのかもしれないですね。
AmazonユーザーにはAmazonギフト券、楽天ユーザーには楽天ポイントギフトカード、インターネット上のVisa加盟店なら世界中どこでもクレジットカードと同じように利用ができるVプリカ（WEB）、世界のVisa加盟店で日常使いや海外旅行でも利用できるバニラVISA（WEB＆リアル店舗）というように、『ギフデジ』がご提案できるプリペイドコードやブランドプリペイドカードなどのデジタルギフトは多種多様です。顧客・会員様にあわせて必要なデジタルギフトをお選びいただけます。他ECサイトとの差別化を図るため、こうしたデジタルギフトを利用したキャンペーンや会員様への限定還元など行う企業も増えてきているのです。
コロナショック
オンラインショッピングサービスの利用者は、新型コロナウイルスの影響でこれまで以上に増加したと考えられます。外出自粛の影響で最寄りのスーパーやコンビニ、ドラッグストアなどに行く機会しかない日々が続き、お店に行く人も家族内で限定的だったかと思います。家にいる時間ばかりが増え、運動不足解消のためにと、新たにストレッチグッズなどを購入される方も多かったのか品切れになっていたり発送が何ヶ月も先になってしまうというような話も耳にしました。朝の情報番組やYouTube（ユーチューブ）でも、「おうちでできる運動」として簡単なストレッチや筋トレがたくさん紹介されたりもしていましたね。みなさんは自粛期間で運動されていましたか？
コロナ禍で人々の消費行動は大きくオンラインへと舵を切ったように感じます。これまでインターネットから距離を保っていたと思われる高齢者の方々も利用せざるを得ない状況下でその利便性を感じこれからの生活につながるきっかけになったのではないでしょうか。新しいものを取り入れることは最初は抵抗があるものですが、取り入れてしまえばあとは使うだけです。商品やサービスを提供する側もされる側も、日々変化していく状況に応じて対策していかなければいけません。
アフターコロナにやりたいこととしてよく挙げられる国内旅行、外食、テーマパークなどへのお出かけ。今後「GO TOキャンペーン」などで経済が再び大きく動き始めることが予想されていますが、そんな中でも常にソーシャルディスタンス、新しい生活様式を意識して行動したいものです。
インターネットショッピングなどに使えるデジタルギフトであれば、配信〜受取り〜使用までをすべてオンラインで完結できますので、不要な他者との接触を避けられるとともに、受け取ったコードをクレジットカードなどと同じ感覚で簡単に使用できますので、「もらったけど使い方がわからない」というミスマッチも防ぐことができます。
これからのデジタルギフト
コロナ禍で今まではインターネットに疎かったと思われる世代の方も、その利便性を体感された今だからこそ、デジタルギフトを活用する場は広まったと言えるでしょう。
最近では、コロナ対策の一つである国民一律給付金10万円の申請が始まった2020年5月以降、マイナンバーカードの交付申込みが急増し、約260万件の申込みがあったと言われています。さらに、この7月からマイナンバーカードを持っている人を対象にキャッシュレス決済で最大5000円分のポイントが還元される「マイナポイント」の事前申込み受付も始まり、カード発行申込みの増加は現在も続いているようです。今後もこうしたキャンペーンなどで、今までは“対面“や“物“を重要視してきた方の考え方も少しずつ変化し、ギフトといえばデジタルを思い浮かべる方が大半になる時代もそう遠くはないのかもしれません。
多くの企業が緊急事態宣言下ではテレワークを導入したり、現在も続けていたり、テレビ会議を活用したり…半ば強制的ではありましたが一定の効果が得られたのではないでしょうか。やればできるかどうかは結局のところやってみなければわかりません。もちろん、やったことがすべて成功するわけはありませんが、机上の空論ばかり追い求めても現状は何も変わらないのです。まさに企業の販促キャンペーンも正念場！できることから始めてみませんか？
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